交通事故による疾患の
治療について

交通事故労災のイメージ画像

交通事故による疾患は早期に治療をすることが大切です。
交通事故直後に自覚症状がなかったとしても、数日経ってから首や腰の痛みなどの症状が出現することがよくあります。放置しておくと症状が長引くこともあり後遺症になってしまう可能性があります。
また、時間が経過してから受診した場合に事故との関連が証明できない場合がありますので、できるだけ早期に受診をすることをおすすめします。

交通事故の治療を整形外科で行うメリット

医学的根拠に基づいた診療

交通事故治療のイメージ

整形外科では、レントゲンやMRI検査などによって骨や腱などの状態をはっきりと調べることができます。しかしながら、整骨院などでは検査はできず、基本的に施術を受ける場所のため、重大な骨や腱の異常を発見できない可能性があります。

当院では、整形外科専門医が医学的根拠に基づいた診療を行っています。自覚症状が無い場合でも早期に骨の損傷など重大な障害の有無を確かめておくことは大切ですので、交通事故後は早めに医療機関を受診するようにしましょう。MRI検査など詳しい検査が必要な場合は連携医療機関をご紹介させていただきます。

国家資格者によるリハビリテーション

PTの施術イメージ画像

三原整形外科医院には、国家資格である理学療法士が在籍しており、交通事故による後遺症リスクを軽減するために医師の指導のもと医学的根拠に基づいた運動器リハビリテーションを行います。

交通事故の通院の流れ

  1. 保険会社へ連絡をしていただいた後にご来院いただく

    交通事故後、ご来院前に当院へ受診される旨を保険会社へお伝えください。

  2. ご来院、問診票の記入

    • ご加入の保険会社について(担当者など)
    • 事故発生時の状況の確認
    • 身体の状況変化、現在の症状の確認

    など、ご記入いただいた問診票をもとに医師の問診をおこないます。

  3. 検査・診断

    受傷した部位を問診・触診にて確認し、症状のある部位のX線(レントゲン)検査と神経学的検査をおこないます。
    必要に応じてMRI・CTの検査を行います。MRI・CT検査が必要な場合は、連携医療機関への紹介状をお出しします。

  4. 治療開始

    医師の診断のもと内服・外用剤による治療を開始します。事故後1週間は事故後の急性期のいろいろな症状が出現することがあるため、内服薬や外用剤のよる治療を中心に行い、患部の炎症を抑え症状の緩和を目指します。

  5. リハビリテーション

    投薬治療後、医師の診断のもとリハビリが必要と判断された場合は、理学療法士による個別のリハビリを実施し、できるだけ後遺症を残さないよう治療していきます。

交通事故治療 Q&A

Q. 治療費はどれくらいですか?

A. 受診時に保険会社から医療機関に連絡の無い場合は、立て替えとして負担していただきますが、基本的に患者さんの負担はありません。立て替えていただいた場合、保険会社からの連絡確認後、立て替え分をご返金させていただきます。

Q. 治療期間はどれくらいですか?

A. 基本的に症状が無くなるまでが治療を致します。ただ、患者さんによっては、ある一定以上、症状の回復や改善が期待できないことがあります。これを症状固定と言い、3か月を目安として症状の回復、改善が期待できない場合、補償が受けられるように後遺症診断書をお出しすることも可能です。

労災(労働災害)
について

三原整形外科医院は労災指定医療機関になります。
労災保険とは、労働者が通勤中や勤務中に負傷した場合、疾病にかかった場合、障害が残った場合、死亡した場合について、被災した労働者やその遺族に対して保険を給付する制度になります。労災保険による治療をご希望の方はお申し出ください。

労災治療の流れ

ご用意いただくもの

  • 療養補償給付たる療養の給付請求書
  • ご勤務されている会社から発行してもらう労災用紙。
    労災用紙は勤務中か通勤中かの内容によって異なります。
  • 健康保険証は基本的に使用しませんが、本人確認や労災に認定されなかった場合に使用いたします。

急な来院が必要となり、必要書類をご準備いただけない場合は、自費にてご負担いただきます。但し、書類がそろい次第ご返金いたします。

  1. 労災書類の準備

    下記の該当される労災書類をご用意ください。
    やむを得ず労災関係の書類がご用意できない場合に当院を受診された際は、一時的に実費負担とさせていただく場合がありますが、書類が揃い次第に全額をご返金させていただきます。

    • 様式5号:初めて医療機関にかかる場合
    • 様式6号:転居や手術等で別の医療機関にかかる場合
    • 様式16号-3:通勤災害
    • 様式16号-4:通勤労災で別の医療機関にかかる場合
  2. ご来院

    ご来院されたら受付に労災の旨をお伝えください。

  3. 検査・診断

    問診や必要に応じてレントゲン検査などを行い医師が診断を行います。

  4. 治療

    医師の診断をもとに、薬物・装具療法やリハビリなど、様々な治療方法の中から、必要な方法を選択し、効果的な治療を行います。

  5. 会計

    書類がある場合

    労災関係の書類をご用意いただいた場合は患者さんのご負担はありません。

    書類がない場合

    労災関係の書類が全て揃わない段階で当院を受診された場合は、一時的に実費負担となりますが、書類が整い全額をご返金させていただきます。
    腫脹を防ぐことと腫脹の軽減を図ることが目的です。
    損傷部位を心臓より高く挙げるようにします。